救急科専門医のメッセージで水辺の事故ゼロを訴える!

 

出典 日本ライフセービング協会

 

サッポロホールディングス協賛 
『飲んだら、泳がない。』キャンペーン実施

 
■内容

公益財団法人日本ライフセービング協会は、飲酒による溺水防止を強く呼びかけるため、2020年8月1日(土)〜31日(月)『飲んだら、泳がない。』キャンペーンを海上保安庁の後援、活動趣旨にご賛同いただいたサッポロホールディングス株式会社の協賛により実施しました。
全国のライフセーバーは、水辺の事故ゼロをめざして活動していますが、飲酒が原因による事故があとを絶ちません。特に2020年の夏は、新型コロナウィルスの影響で海水浴場の開設中止も多く、いつもと違う夏季海岸利用が求められます。ライフセーバーのいない水辺でも、みなさん自身が『飲んだら、泳がない。』をはじめ、自分の身を守り、見守りあって事故防止に努めてくださることを願っています。今回、キャンペーンに伴い、どうして飲酒後の入水が危険なのか、日本ライフセービング協会メディカルダイレクターの医師が解説するメッセージ動画を制作しました。

1.なぜ飲酒が事故につながるかを信頼性のある専門医が映像で語る!
  • 海では通常より、紫外線を多く浴び汗をかくことで体内の水分を失って脱水症状になるため、飲酒をすると体内のアルコール血中濃度が上昇し酔いやすくなる。
  • お酒を飲んだ後に泳ぐと、疲れやすくなり、体温が急速に下がりやすく、激しい筋痙攣を引き起こす危険性を招く。また、嘔吐をしやすく、肺の中に胃の内容物を吸収しやすくとても危険な状態に陥る。
2.データで客観的に飲酒による水難事故多発を訴求することで危機意識を醸成!
  • 2019年は、水辺の事故の人的要因のうち飲酒によるものは全体の「14%」で、泳力不足の次に多い。
  • 過去7年間みても遊泳中に溺れて心肺停止となった方のうち、飲酒をしていたことが明らかなケースは少なくとも全体の3割程度。
3.飲酒による水難事故を減らすために消費者の行動喚起と共にライフセーバーの重要性を訴求して寄付を募る!
  • 救助総数に対する死亡者の割合は0.7%、つまり99.3%はライフセーバーによって生命が救われている。
  • ライフセーバーが配置されている海水浴場は、200/1079カ所、全国の18.5%しかライフセーバーが配置されていない。
  • 寄付金額に対して、どんなものが購入できるかを具体的に提示している。
■まとめ
1.専門医ならではの危機感を募らせる情報が不足しているのでは?

なぜ飲酒が水辺の事故につながるかは分るものの、専門医だから知る水辺の事故例など『危機感を募らせる情報が不足』しているのでは?

2.飲酒による事故比率のデータでは訴求力が弱いのでは?

例えばコロナウィルスのデータ訴求のように比率ではなく、飲酒による水辺の事故の数の多さや水辺の事故の体験談などの定性データなどを活用した方がデータによる危機感が訴求できるのでは?

3.データは多いものの、寄付につながるストーリーがわかりづらいのでは?

ライフセイバーの十分な配置で、命が救われる可能性が高いという仮説を強く打ち出すべきでは?
※根拠 99.3%はライフセーバーによって生命が救われている、全国の18.5%しかライフセーバーが配置されていない。

法人、個人どちらを中心に寄付を募りたいのかが見えづらい。
※寄付することで得られる社会貢献をしているという企業のイメージアップが見えづらく、法人の寄付を多く募るのは難しいのでは?
※高額な寄付メニューが多く、個人の寄付を多く募るのは難しいのでは?

一般社団法人 健康オピニオン会議